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住まいのノウハウ

夫婦2人の住宅ローン事情。単独ローン・ペアローンなどの組み方のタイプを知ろう

共働き夫婦が家を建てるとき、気になるのは「ローンの組み方」。

「家が欲しいけれど、購入後のライフプランが固まっていない」
「購入後、家計が苦しくならないか?」
といった不安を抱えている人も多いはず。

どちらか1人の単独ローンにするのか、ペアローンにするのかなど、ローンの組み方によって借りられるお金の額や、利用できる住宅ローン控除が変わるから、将来の働き方やライフステージの変化を考慮することが大切です。

ここでは、共働き夫婦がどのようにローンを組めばよいか、組み方のパターンや、夫婦のマネープランの立て方についてお話しします。これから家を買おうか検討中のご夫婦は、この機会に将来のライフプランについて話し合ってみましょう。

 

 

夫婦のローンはどう組めばいい?パターンは3つある

共働き夫婦が住宅ローンを組むときには、大きく分けて3つの方法があります。

夫婦2人がそれぞれがローンを借りるのが「ペアローン」、どちらか一方がメインとなって借りるのは「単独ローン」、二人の収入を合算して借入れを行う「収入合算」があります。

住宅ローン控除の利用や、どちらかが死亡した場合の「団体信用生命保険」にも違いがあるから、各ローンの違いを理解して、将来の働き方や生活の変化を見越して選択することが大切。

以下は、それぞれのローンの借り方を表にまとめたものです。

 

単独ローン ペアローン 務収入合算
連帯債 連逮保証
借り方 夫婦のどちらか一方だけが借りる 夫婦で別々のローンを借りる メインの収入者が主債務者となり、一方が連帯債務者となる(返済義務は平等になる) メインの収入者が債務者となり、一方が連帯保証人となる(主債務者が返済不能時には一方が返済義務を追う)
借入可能額 1人分の収入に応じた借入可能額 それぞれの収入に応じて、2種類のローンを借入可能 夫婦の収入を合算した借入可能額 夫婦の収入を合算した借入可能額
住宅ローン控除の利用 ローン債務者のみ 夫婦2人で利用可能 夫婦2人で利用可能 ローン債務者のみ
団体信用生命保険 ローン債務者が死亡した場合には返済が免除 死亡した人の返済だけが免除 連帯債務者の死亡時には返済免除にならない(※1) 連帯保証人の死亡時には返済免除にならない
特徴・注意点 ・名義は債務者となる
・ペアローンや収入合算と比べると借入可能額が低くなる
・2人が別のローンを組むため、融資手数料などが2人分かかる
・名義は共有名義となる
・ローン控除が2人とも利用できる
・夫が主債務者の場合、妻が死亡しても返済義務が残る
・名義は共有名義となる
・連帯保証人は住宅ローン控除が受けられない
・名義は債務者のみ

(※1)連帯債務者の死亡時にも返済が免除となる団体信用生命保険もあります。

 

夫婦共働きであっても、妊娠や出産で妻が働き方を変えるときなどは、家計の収入が大きく変わるタイミング。ペアローンや収入合算は、単独ローンと比べると借りられる額は大きくなりますが、購入後に無理なく返済していけるかどうか検討することも重要です。

家族の収入や働き方、借りるローンの種類によってベストな組み方は変わってくるから、自分たちの無理のない資金計画を考えましょう。

 

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働き方の変化を据えて、夫のみの単独ローンに。

夫婦共働きで今の収入に余力があっても、子供の予定や働き方などの将来のライフプランが固まっていないという理由から、夫のみの「単独ローン」にするという代表的なケース。

妻は妊娠や出産を経て働き方が変わると、以前よりも収入が減ることになりますが、退職する可能性を考慮して無理のない借入れをしていれば、購入後に返済に困ることもありません。

ペアローンだと夫婦のどちらかが返済できなくなると、もう一方が返済義務を負うことになるから、妻が仕事を続けるかどうか明確でない場合は不安。収入が安定しない可能性があるのなら、妻の収入を固定費ではなく、繰り上げ返済などに充てるのが賢明かもしれません。

 

余裕のある夫婦にはペアローンで賢く!

家の購入で賃貸のときより住居費がアップする夫婦でも、夫婦が協力しながら返済できる「ペアローン」を利用すれば、住宅ローンの借入額を増やせるようになります。

世帯収入に余裕があり、妻の収入が今後も安定していくという場合には、夫婦それぞれが別々のローンを組むことで、住宅ローン控除の恩恵を最大限に受けられることが魅力。

住宅ローンでは10年間、年末の住宅ローン残高の1%が控除されるから、ペアローンであれば夫婦2人でその制度を利用できます。借入額が多くなるほど控除額が増えるから(限度額は400万円)さらにお得に。

ただし、ペアローンは夫婦が別々のローンを組むことになるから、融資コストなどの手数料が割高に。また、万が一どちらかが亡くなった場合にも、一方の返済はそのまま残ることも考慮して組まなければなりません。

これまでの住居費より大幅にアップする場合には、無理のない返済ができるかどうか、ファイナンシャルプランナーなどのプロの意見を聞いてみることをおすすめします。

 

予算が足りない場合は収入合算もあるが、注意も必要

夫の収入だけではローン審査が通らないというケースでは、妻の収入を合算してローンを組みたいという夫婦も多いはず。

ただし、「連帯債務」と「連帯保証」とでは、借りられる額や返済方法に大きな違いがあるから注意が必要です。

夫の収入が400万円、妻の収入が200万円の場合を例に考えてみましょう。
※メインの収入者が夫となり、収入を合算するのが妻になる場合

■連帯債務
夫と妻の収入は100%合算できるため、合計600万円をローンの審査対象にできる。
合計の借入可能額は増えるが、妻が死亡した場合には夫がすべての債務を引き継ぐことになる。所有権は両方にある。

■連帯保証
妻の収入を100%合算することはできず、審査対象は約50%となるため、このケースでは「夫400万円+妻100万円=合計500万円」と見なされる(割合は金融機関や妻の雇用形態によって異なる)。妻はあくまで保証人のため債務を負わないが、夫の返済が滞った場合は妻に債務が移行する。所有権は夫のみ。

このように、収入合算でローンを組む場合でも、収入合算できる割合や所有権の所在が異なってくる。それぞれの特徴を踏まえると、向いている人は以下のようなケースになります。

・妻に安定した収入があるため借入額を増やしたい、名義を夫婦共有にしたい
➡連帯債務型を検討

・妻が正社員を続けていくか明確でないが、夫の収入が少し足りずローン審査が通らない
➡連帯保証型を検討

どちらも、「団体信用生命保険に入れるのは夫のみ」となるため、万が一のときのケースも踏まえて慎重に決めましょう。

 

 

住まいを無理なく買えるか、マネープランをサポート

これから家を購入するとなると、住宅ローンはこれからの人生で長く続く支出。
妻の働き方の変化によって収入が変動しないか、貯蓄の有無など、将来を見据えた資金計画が大切です。

単純に家賃と比較して住宅ローンを組んでしまうのは要注意。毎月の管理費・修繕積立費・保険料などで支出がアップして生活が苦しくならないか?!また水道高熱費はどんな家を建てるかによっても全く違ってきます。今後必要になっていくお金のこと、そして月々に支払うお金を何にどのくらい充てるのかなど、それぞれのご家庭の生活を考えて借入額を検討しましょう。

マルマインハウスでは、土地や建築費だけでなく、保険料やローンの手数料などの諸費用を含めたトータルでの資金計画をサポート。夫婦のこれからのライフプランや働き方、お子様のご予定などを踏まえて、不安のないローンの組み方をご提案いたします。

また、この機会に家計を支出やムダを見直してみることも大切。毎月固定でかかる通信費や車代、保険費用など、ムダなところカットすれば生活費に余裕が生まれて返済がラクになることも。

「無理なく買える額はどれくらい?」「購入後でも今と変わらない負担で生活できる?」といった疑問をお持ちの方は、ぜひお気軽にお問合せください。ファイナンシャルプランナーによる無料相談会も随時実施しておりますので、こちらもチェックしてみてくださね!