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お金に関して新築住宅の建築にかかる本体工事費・付帯工事費とは？

注文住宅を建てるときにかかる費用のうち、大きな割合を占めるのが「建築費」です。建築費と一口にいっても、発生するのは建物本体の工事にかかる費用だけではありません。

建築費用の内訳や割合の相場を知っておくことで、住宅購入の資金計画に役立てられるほか、「予算をオーバーしてしまった」といったトラブルを避けられます。

そこで今回は、新築住宅にかかる建築費の内訳や予算オーバーを防ぐためのポイントについてお話しします。

関連ブログ: 注文住宅購入に必要な資金計画の立て方とコツ注文住宅を建てるために準備する資金や年収はどれくらい？

新築住宅の建築にかかる2つの工事費

注文住宅を新築する際の建築費には、「本体工事費」と「付帯工事費」の2種類があります。それぞれどのような内訳になっているのか見てみましょう。

本体工事費

本体工事費とは、建物本体にかかる工事費用を指します。

どのような工事が本体工事費に含まれるのかは、ハウスメーカーや工務店によって異なりますが、一般的には以下の内容が該当します。

▼本体工事費の主な内訳

仮設工事
基礎工事
木工事
内装工事
外装工事
電気工事
水道工事
設備工事　など

付帯工事費

付帯工事費とは、本体工事費以外に必要となる工事にかかる費用を指します。以下の工事が、付帯工事費に含まれることが一般的です。

▼付帯工事費の主な内訳

地盤調査
地盤改良工事
解体工事（建替えの場合）
造成工事
インフラ（水道、ガス）引き込み工事
敷設工事
外構・駐車場・エクステリア工事
屋外電気工事　など

本体工事費・付帯工事費の割合

新築住宅の建築費のうち、本体工事費と付帯工事費が占める費用の割合は、以下が相場となっています。

▼本体工事費・付帯工事費の割合相場

費用の内訳	建築費全体に占める割合
本体工事費	約70％
付帯工事費	20％前後
その他諸費用	10％前後

例えば、建築費全体の予算が3,000万円の場合は、以下のような相場感となります。

▼建築費が3,000万円の場合の例

費用の内訳	建築費全体に占める割合
本体工事費	約2,100万円
付帯工事費	600万円前後
その他諸費用	300万円前後

付帯工事は、坪単価に含まれない工事に当たり、道路や敷地の条件などによって費用が変動しやすくなります。初期の見積りから費用が大きく変わる可能性があるため、土地選びには注意が必要です。

なお、住宅の建築には、本体工事費と付帯工事費だけでなくさまざまな諸費用が発生します。数百万単位のまとまった費用が必要になる場合もあるため、これらを踏まえて資金を用意しておくことが重要です。

関連ブログ: 頭金だけじゃない！注文住宅にかかる諸費用を徹底解説土地と建物だけじゃない？家を建てる「前と後」に支払う費用とは

建築費の予算オーバーを防ぐためのポイント

理想の住まいを叶えようと注文住宅のプランニングを進めていたら、「いつの間にか当初の予算を大幅に超えていた」というケースは決して少なくありません。予算オーバーにならないようにするポイントには、以下が挙げられます。

①手元の資金と住宅ローンで借りられる金額を確認する

建築費の予算を組む際は、手元の資金と住宅ローンで借りられる金額を把握して、無理なく支払いができる上限額を設定する必要があります。

住宅ローンの借入可能額は、年収・勤務先・勤続年数・ほかの借入有無などによって変わります。また、借入可能額だけでなく、毎月の返済が可能な金額についても、家族とよく話し合っておくことが欠かせません。

▼建築費の予算を組むポイント

家族構成や収入の変動リスクを踏まえて、返済可能金額を決める
入居後に毎年発生する固定資産税の支払額を考慮する
完済年齢が定年後になる場合は、収入の減少や貯蓄・年金での生活に問題がないか確認する

金融機関が提示した借入可能額の上限いっぱいに住宅ローンを借りると、毎月の返済が負担になるリスクがあります。将来を見据えて余裕のある借入プランを選ぶことが重要です。

関連ブログ: 住宅ローンでは何が審査される？一般的なチェックポイント住宅ローンの完済年齢を定年後（60歳以上）にする場合の注意点

②補助金や減税制度をうまく活用する

新築住宅を建てる際には、補助金や減税制度を利用できる可能性があります。これらの制度をうまく活用することで、建築費の負担を抑えられます。

▼2024年度における補助金・減税制度

子育てエコホーム支援事業
給湯省エネ2024事業
ZEH支援事業（戸建ZEH）
住宅ローン減税
新築住宅に係る税額の減額措置　など

他にも建築予定の都道府県、市区町村で独自の補助金制度がある場合もあります。どのような制度を利用できるか、事前にハウスメーカーや工務店、ファイナンシャルプランナーなどに相談しておくと安心です。

関連ブログ: 【2024年最新版】住宅購入に使える補助金とは。減税や金利優遇の制度も併せてご紹介！【2024年向け】住宅ローン減税を受けるには？省エネ基準への適合についても解説

③家族のこだわりポイントを見直す

予算オーバーになりそうなときは、マイホームづくりで何を優先したいのかを見直すことも一つの方法です。

家族の「ここだけは譲れない」「この部分にはこだわりたい」といったポイントを再度洗い出して、優先度が低いものはコストダウンを図れるように調整することも大切です。

▼建築費のコストダウンを図る例

床面積を小さくする
シンプルな屋根にする
外壁の凹凸を少なくする
窓の数を減らす、サイズを小さくする
部屋数を少なくする
水回りをワンフロアにまとめる
比較的安価な床材・壁紙を選択する
後付け可能な設備等のオプションは付けない　など

関連ブログ: 注文住宅の予算がオーバーしたら？コストを調整する6つのコツ

④造成工事が必要ない土地を選ぶ

新築住宅の予算を抑えるには、土地への付帯工事を減らすこともポイントの一つです。

傾斜地にある土地や、不整形地または軟弱地盤の土地では、造成工事や地盤改良工事が必要になり、付帯工事費が高くなる可能性があります。

付帯工事費による予算オーバーが不安な方は、ハウスメーカーや工務店が販売する「建築条件付土地」を選ぶこともおすすめです。建築条件付土地とは、施工会社が決まっており土地と建物がセットになって売り出されている住宅です。

すでに造成工事が行われていて、地盤調査・地盤改良費が必要ないこともあるため、「当初の見積りから付帯工事費が大幅に増えてしまった」といったトラブルを防ぎやすくなります。

関連ブログ: 家を建てる前の地盤調査・地盤改良工事にかかる費用相場とは土地付き注文住宅でチェックしておきたい土地の特性

マルマインハウスの建築条件付土地＝“土地付き注文住宅”は自由設計が叶う

マルマインハウスでは、分譲プロジェクトとして「土地付き注文住宅」を手がけています。

一般的な建築条件付土地で購入するよりも自由度が高い、マルマインハウスの土地付き注文住宅は土地と建物のトータルで予算を組むことができるだけでなく、自社造成を行っているため、地盤調査や地盤改良にかかる費用をお客さまに負担していただくことはありません。そのため「予算に収まる土地がなかなか見つからない」「付帯工事費が高くなった」といった心配がありません。

また、風景に溶け込む街並みをつくるために、各邸の外観・外構には一定の統一感を持たせていますが、間取りや内装はすべて注文住宅と同様に自由設計を行えます。さらにデザインだけでなく、断熱、省エネ、耐震などの性能面についても考慮し、健康で快適に暮らせるこだわりをたくさん詰め込んだ理想の住まいを実現できることが魅力です。

家づくりについてはもちろん、マネープランや住宅ローン選び、補助金の活用など、気になるお金に関してもトータルサポートいたします。将来の生活や家計を見据えて、理想のマイホームを手に入れるお手伝いをいたしますので、お気軽にご相談ください。